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市場養生訓

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第735回

2018年09月04日

 ロシア人が貯蓄手段として第一に選ぶ通貨は米ドル(27%)だった。ほぼ同じ割合だが二番目がルーブル(26%)だ。三番目がユーロ(24%)になる。以上三つで8割近い。人民元や円は取るに足らない。

 ロシアの求職サイトの1か月ほど前の調査だ。米国の経済制裁を受け、プーチン大統領の下で愛国心が高いと言われるロシア国民の間ではルーブルが圧倒的だと思ったが、意外な結果だ。

 こうした傾向は旧ソ連のメンバーだったカザフスタンなどの周辺諸国でも同様だ。政治的、経済的に米国への依存度が低下してもなおドル選好が強い。

 南米などでは一時左翼政権が相次いで誕生し、反米を旗印に挙げたがドルの信頼は揺るがなかった。チェ・ゲバラもボリビア革命の資金はドルで調達した。

 現在アルゼンチンではペソが暴落し、IMFの支援を仰いだが、通貨危機は収まりそうににない。アルゼンチンは過去にも通貨危機を経験し、国民が自国通貨を信じていない。特にドル選好が強い。

 過去に通貨危機を経験した国では自国通貨への信頼は揺らぎやすい。通貨の下落がある程度進むとなかなか歯止めだかかりにくい。アルゼンチンペソ、トルコリラ、インドネシアルピア、ロシアのルーブルもそうだ。

 こうしてみると現在の世界はドル基軸体制であることを痛感する。確かに世界の外貨準備に占めるドルの割合は、長期低落傾向にあるとはいえ6割を超える。次がユーロの2割なのでその差は歴然だ。さらに原油取引などの決済通貨としても、外為市場の取引通貨としてもドルは圧倒的なシェアを持つ。

 こうしたドルの力があればこそトランプ大統領は経済制裁を連発したり、貿易戦争を仕掛けられる。

 だがドルの力はトランプが築いたものではない。何世代にもわたって先代が築いたものだ。それを彼が現在惜しみなく利用している。いわば資産を食いつぶす三代目のような面もある。

 人民元建て原油取引の先物市場創設、SDRの構成通貨に人民元の組み入れ、ロシアや周辺諸国の金準備の増加など、ドル一極体制からの脱却の試みはある。

 だがそれらはドルに脅威を与えるようなレベルには至っていない。潮流になるのは先の話だ。ただトランプがそれを早める可能性はある。


※当コラムは毎週火曜日の更新です(火曜日が祝日の場合は休載となります)。

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プロフィール

  • 著者近影 小口 幸伸(おぐちゆきのぶ)
    1950年生まれ。通貨・国際投資アナリスト。 元ナショナルウェストミンスター銀行国際金融本部長。 横浜国立大学経済学部卒業後、シティバンク入社。変動相場制移行後間もなく為替ディーラーとして第一線で活躍。シティバンクのチーフディーラーとなる。その後ミッドランド銀行為替資金本部長を歴任。

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