週明けのマーケットは、南欧発のソブリン債リスクの広がりや、金融機関に対する規制強化の懸念が払拭できず、米主要3株価指数は揃って続落、NYダウは昨年11/04以来3ヶ月ぶりに1万ドルの節目を割り込んでいる。
　この日の株価下落は2.2%安となったS&P金融株指数が主導しており、ギリシャのソブリン債問題に絡んだエクスポージャーを抱えている可能性から圧力を受ける格好となっている。　
　米主要3株価指数先物のファンド筋の持ち高状況（02/02時点）をみると、米株式市場全体のベンチマークとされるS&P500の売り越し幅が急拡大している。　また、NASDAQが20週ぶりの売り越しに転じ、NYダウは買い越し幅が半減している。
　つまり、南欧のソブリン債リスクの二次的被害が意識されているわけであり、米国株の代表的な投資家センチメント・インディケーターであるVIX指数は27.11まで跳ね上がっている。
　一部報道では、ギリシャのGDP規模に鑑みれば影響は限定的との見方がなされていたが、国際金融筋によればギリシャの対外債務は約3,000億ユーロに達しており、昨年11月末のドバイ・ショック（⇒ドル／円は一時84円台に突入）の比ではないことがわかる。

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　そして、最も警戒されているイベントが4～5月に満期が集中する債務の借り換えであり、同問題を巡る懸念の長期化は必至といえよう。
　こうしたなか、投機的な売買動向を見る際の指標となるIMMファンド筋のユーロの持ち高は、昨年12月2週から9週連続の売り越しで、02/02時点の売り越し額は過去最大を更新している。
　現状では、市場エネルギーのバロメータである取組高の増大を伴っているため、ポジション的な過熱感は指摘されていないが、売り越し額の取組高占有率は23.4％と過去最高の28.6％に急接近している点は注意が必要だ。　このあとユーロ安の進行が止まり、自律反発に向かう局面では、持ち高解消ニーズが一気に高まることになる。
　また、市場の標的がギリシャ債のエクスポージャーを抱える投資主体に向けられる場合は、一時的にユーロ売りから米ドル売りへ転換することになる。　主要6通貨に対するICE（インターコンチネンタル取引所）のドル指数は、昨年11/24から11週連続の買い越しとなり、その額は過去最高を更新している。　ドル指数のウェイトは、欧州通貨が77.3％（ユーロが57.6％、英ポンドが11.9％、スウェーデンクローネが4.2％、スイスフランが3.6％）を占めており、欧州通貨に対する指数とみなすことができる。
したがって、上述したような局面では過去最高に積み上がったドルロングのアンワインド（持ち高解消）が促されることになろう。

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　1時間足・均衡表チャートでは、ユーロ／ドル、そしてユーロ／円の『遅行線』が今朝10時の足で転換線および基準線を上抜いて"買いシグナル"を点灯している。
　11日開催のEU臨時首脳会議に向けた一時的な持ち高調整とみることもできるが、投機的ポジションの偏りが大きくなっているだけに、相応の揺り戻しが生じる可能性にも留意したい。

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（2月9日　11：35記）

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