昨夜は午前2時過ぎに自然に目が覚めてしまい、i-phoneの為替レートとチャートの画面をチェックして、ユーロ急落に思わず歓喜の声をあげてしまった。この時点で完全に目が覚めてしまい、このあと世界の主要株指数をチェックして、「ついに来たか!?」と小さくガッツポーズ。

―――というわけで、本日は少々寝不足ではあるが、市場がみせてくれるエキサイティングなドラマの続きを参加者として楽しんでいきたい。

さて、2日付けのレポートでは、「NYダウは昨年3月1週の安値から326日間も10％超の調整を経験していないため、クラッシュ発生に対する備えは万全にしておきたい」と述べたが、昨日の株価急落によりNYダウは01/19の高値水準から約7％下落したことになる。

現時点では、本格的な調整局面入りを示唆する10％超の下落率には達していないが、南欧発のソブリン・リスクが予想以上の広がりをみせているため、調整度合いが深まる可能性には留意したい。（⇒20％超の下落率で弱気相場入り）

米国株の代表的な投資家センチメント・インディケーターであるVIX指数（別名「恐怖指数」）は26.08と前日から20.7％も跳ね上がり、不安心理が一気に高まっていることを示している。

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為替マーケットでは、日本円と米ドルが全面的に買い戻され、主要通貨に対して年初来高値を更新するに至っている。

主要中銀は昨年秋以降の政策決定会合で、国債買入れなどの非伝統的政策の解除で足並みを揃えているが、これは来るべき"ソブリン・リスク"に備えた動きでもあった。

FRBは昨年10月末で国債買入れを終了し、BOEが昨日の会合で英国債などの資産買入れ枠の増額を見送っている。

ECBは直接的な資産購入は行っていないが、昨年6月・9月・12月に実施した3回の無制限の資金供給オペ（非標準的措置）により、資金を調達したユーロ圏の金融機関がECBに代わって自国の国債に投資しており、裏口の量的緩和がなされていたわけである。

そこに、ギリシャの財政規律問題が勃発して、ユーロ周辺国にもリスクが波及しており、足下の国債相場の急落（＝金利は急騰）が今月半ばからのユーロ圏金融機関の決算発表に対する警戒感を高めている。
この問題は、ユーロ圏の金融システム不安に発展するリスクを抱えており、一段のユーロ下落に対する警戒は怠らないようにしたい。
（⇒テクニカル的な観点からは、ユーロ／ドルは波動目標の1.3653㌦処に応答する安値を今朝付けている。また、ユーロ／円は波動目標の123.20円処を昨夜の急落局面で達成しており、目先的には自律反発の可能性を想定しておきたい。）

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さて、本日は毎月第1金曜日の恒例イベントである米雇用統計が発表される。

1月のADP全米雇用報告・民間雇用者数が予想を上回ったことで、本日発表されるNFP（非農業部門雇用者数）がプラスになるとの期待感が浮上していたが、昨日発表の米新規失業保険申請者件数が予想外に上昇したため、期待感はやや後退している。

米雇用市場の基調をより正確に示すとされる新規失業保険申請者件数の4週間移動平均は、3週連続の増加で468,750件となっている。

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これはNFPが4万人程度の減少となることを示唆する件数であり、1.5万人程度の増加を見込む市場関係者にとってはネガティブな数字となってこよう。

また、今回の雇用統計では2007年12月に始まった景気後退期の失業者数が改定される予定となっており、ギブズ米大統領報道官はこれまで示されていた水準を上回る見通しと述べているだけに、改定される度合いに注意したい。今回の改定では「雇用者数が82.4万人下方修正される」との情報もあり、ネガティブ・サプライズとなる可能性は念頭に置いておきたい。
（2月5日11:30記）