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マネパ特製投資カレンダー2016

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まずはココをチェック! 経済指標カレンダー

主な経済指標の発表日を確認できます。

マネパの投資カレンダーには、各国の主要な(注目度の高い)経済指標と過去30年ほどの間に起きた大きな出来事が載っています。 日本を含め各国の経済指標発表時は大きな値動きが発生することが多く、投資をするうえでチェックが欠かせません!
特に毎月のアメリカ雇用統計は、大変注目度の高いイベントです。

memo 雇用統計って? 米雇用統計とは、失業率とNFP(nonfarm payrolls:非農業部門雇用者数)を中心に、製造業就業者数・小売業就業者数・週労働時間・平均時給など10数項目が発表される為替マーケットで最も注目される経済指標の一つで、大きな値動きをもたらすことも少なくありません。

また、経済指標の他に海外の祝日も掲載しているので、たとえば「明日オーストラリアは祝日、ということは、豪ドル関連の通貨ペアは値動き小さめかな…?」といった予想にも役立ちます!

意外とアタる…!? 経済アノマリー

毎日の月の満ち欠け、六曜、九星がひと目でわかります!

お手元のカレンダーをご覧になると、日本の祝日や大安、仏滅などの「六曜」が載っていることが多いと思いますが、月の満ち欠けや「九星(一白、二黒…九紫)」はいかがでしょう。これが載っているカレンダーは珍しいのではないでしょうか。
マネパの特製投資カレンダーの前面には、大安、仏滅などの六曜に加えなんと月の満ち欠けと九星も掲載!
実は月の動きと暦も投資に役立つ可能性が…!?

月の満ち欠け

満月のドル買い、新月のドル売り」との言葉があります。これは「満月から新月にかけて円安になりやすく、新月から満月にかけて円高になりやすい」というものですが、「満月のドル売り、新月のドル買い」という真逆の言い回しもあるのです。
気になって調べてみたところ、8/31~10/13までの値動きと満月・新月は右図のような関係になりました。満月・新月の時にはトレンドに動きがあります。 これは、「満月・新月の近辺ではトレンドの転換が起こりやすい」と言い換えることもできるのではないでしょうか。

六曜と九星気学

古くから経営者や投資家、政治家に重視されていた六曜や九星気学。400年続いた江戸幕府の開祖 徳川家康も、九星気学を治世に取り入れていたとか。
私たちの生活に身近な「大安」も、吉日ということから市況がにぎわうため大きな値動きが起こりやすい、と言われています。
最近の大きな値動き(事件)があった日も、偶然にも大安揃いだったようです。

リーマンショック(2008/9/15:大安)、スイスフランショック(2015/1/15:大安)、世界的な株安による急激な円高(2015/8/24:大安)

memo アノマリー 上記のような、一見関連性が無いけれど経験的に起こりやすい…という事柄をアノマリーと言います。アノマリーとは「相場の世界において、合理的な説明はできないが経験則的に起こりやすいとされる事象、パターン」のことです。月の満ち欠けや、六曜九星を投資の参考にする方もいらっしゃるようです。

※ここに挙げたアノマリーの解説は、あくまで一例です。おなじ名称のアノマリーでも細部が異なっていたり、また「満月・新月」に関するアノマリーのように真逆の言い回しが並立しているケースもあります。活用の際は十分な考慮をお願いします。

※本ページの内容については万全を期しておりますが、断定的判断を提供するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても当社は一切責任を負いかねます。実際の売買における最終判断はご自身で行ってください。

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パートナーズFX、パートナーズFXnanoおよびCFD-Metalsは、取引時の価格またはスワップポイントの変動、およびスワップポイントは支払いとなる場合があることにより、売付時の清算金額が買付時の清算金額を下回る可能性があるため、損失が生じるおそれがあります。また、証拠金の額以上の投資が可能なため、その損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。売付価格と買付価格とには差額(スプレッド)があります。

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CFD-Metalsの取引に必要な証拠金は、取引の額の5%以上の額で、証拠金の約20倍までの取引が可能です。 国内上場有価証券の売買等に当たっては、最大で約定代金の2.7%の手数料(消費税込み)、最低手数料は取引形態等により異なり最大で2,700円(消費税込み)をいただきます。国内上場有価証券等は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)があります。

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〈商号〉株式会社マネーパートナーズ(金融商品取引業者・商品先物取引業者)
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