懸念していた｢さらに大きなネガティブ｣が､先週はマーケットを席巻しました｡
｢株安の連鎖｣は止まる気配を見せず､依然としてマーケットは｢リスク回避姿勢｣に包まれています｡
NYダウが“史上最大の下げ幅(1190ドル安)”を記録､米10年国債利回りが“史上最低水準を更新(1.24%台)”する中､ドル円は“107.343円”へと売り込まれました｡
マーケットは｢悲観論一色｣であり､｢売りが売りを呼ぶ｣展開になっていることを考えれば､｢先行きが見通せない｣というのが実状といえます｡
このため下値メドも見えづらく､疑心暗鬼に囚われているのが実状です｡
ただ先週末には､パウエルFRB議長が｢米利下げ｣を示唆しており､これを見てNYダウは引け間際に下げ幅を急速に縮めたという経緯があります｡
今朝方は再び｢リスク回避姿勢｣へと傾斜しましたが､これは29日に発表された｢中国製造業/サービス業PMIの急悪化(35.7/29.6)｣が原因と見られます｡
しかし本日発表された｢中国Caixin製造業PMI(40.3)｣はそこまで悪化しておらず､“巻き戻し”が発生しやすい状況ともいえます｡
｢株価動向次第｣は変わらず､｢先行きが見えない｣というのも変化はありません｡
このため｢安易な買い拾いは禁物｣といわざるを得ないのは､事実です｡
しかしドル円に関しては｢(112円台で)過熱感はそれほどでもなかった(台頭していなかった)｣という経緯もあります｡
｢イメージは下方向｣という状況であり､｢米利下げ｣あるいは日･欧を含む｢世界各国を巻き込んだ協調緩和(利下げ)｣への期待(効果)を見極めながらということになりますが､｢過度な悲観への傾斜もリスク｣という認識をそろそろ持っておく必要はありそうです｡
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プロフィール
武市佳史（たけちよしふみ）
大阪府出身。ファイナンシャル・プランナー（AFP）。 日本におけるFX（外国為替証拠金取引）の草創期より業務に従事。現在ではマネーパートナーズのチーフアナリストとして、為替コラムの執筆やWebセミナーの講師を務めるだけでなく、日経CNBCを始めとする数々のメディアに出演・寄稿している。
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