弱めの米雇用統計を背景に米10年債利回りが急低下した前週の流れは、週明け早々に反転しました。
このため6日には、すでに終値ベースで“150円台”を回復しています。
さらに6日には『少なくとも近い将来の金融政策正常化はない』との植田日銀総裁発言が“円売り(戻し)”を誘い、9日の『適切なら一段の引き締めはためらわない』とのパウエルFRB議長発言が“ドル買い(戻し)”を促しました。
こうして週末には、“151円半ば(高値は151.599円)”へと駆け上がるに至っています。
こうなってしまうと「日米金利格差」は改めて意識されやすく、“もう一段の上値模索”は如何ともし難いものがあります。
注目は14日の「米CPI」ということになりますが、ここで“大きく鈍化”することがなければ前記「パウエル発言」と相俟って“さらなる上値模索”は否めないと見られます。
そしてそれを抑制するのが「円買い介入」への意識のみとあっては、“下押し圧力”は限定的と見るのが妥当ということに…?
“利益確定売り”はいつ入ってもおかしくない状況ではありますが、“下値の堅さ”は維持されると見たいところです。
そして“過度とも急激ともいい難い”という状況では、場合によっては“さらなる上値模索”も意識せざるを得ないと見ておきたいところです。
《12:50》
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